学研グループは、財団や総合研究所と協働して、教育について支援と研究を重ねています。
教育情報を発信したり、子どもたちの才能を伸ばす仕組みを作ることで、事業にもその専門性を活かすことができ、社会の信頼を得ることにもつながっています。
古岡奨学会は、学研グループの創業者・古岡秀人オーナーが、
自身の幼少時代と同じような境遇で経済的苦境に置かれた母子家庭を支援しようと、私財10億円を投じて1980年に設立した財団です。
支援の中心となるのは、母子家庭の高校生への奨学金給与（返済不要）です。
2024年度から、45周年記念事業として、人数枠を１学年370人（全国）に増員するとともに、月当たりの奨学金を17,000円に増額、
併せて46期生（2025年度）から入学お祝い金を70,000円に増額しました。
3年間で総額78万2,000円を給与します。
第1期生では134名だった奨学生数が、第46期生（2025年度）には377名をお迎えすることになりました。
また「奨学金給与」に留まらず、「グローバル人材育成支援事業」として、海外短期留学（2025年度は8月に2週間 カナダ・バンクーバー）、
および国内短期英語研修（2025年度は3月末から1週間富士山麓河口湖）を実施いたします。
参加する奨学生たちは合宿期間中、「英語漬け」「日本語禁止」で、英語のスキルアップを目指します。
費用は財団が全額負担。厳正なる選考委員会の審査により、海外・国内それぞれ数十名が選ばれます。
また、「学研プライムゼミ」を無償で提供する「家庭学習支援事業」、
OB・OGを含む奨学生仲間と交流できる「奨学生の集い」の開催など、物心両面でのサポートに努めています。
2024年度は、関東甲信越ブロック奨学生の集い（大手町）、東海北陸ブロック奨学生の集い（名古屋）を開催しました。
多忙なスケジュールを調整してくださった池上彰氏に講師を務めていただきました。
才能開発教育研究財団は、1967年8月、学習研究社（当時）の出捐により設立。公益事業を通して、幅広い教育支援活動を行っています。
小学生の文化的・科学的な才能の育成を目的に、作文・図画・科学の３部門で作品を募集しています。1963年に制定され、2024年度で61回を迎えました。
2024年度は、３部門合計で ２万点以上の応募がありました。
日本モンテッソーリ協会（1968年創立）の「教師養成センター」として1976年に設立以来、45年以上の歴史を持ち、
モンテッソーリ教育「教師養成通信教育講座」や各種講座の開講、運営を担ってきました。
卒業生は延べ5,000名を超え、今も実践現場で活躍しています。
世界有数のモンテッソーリ教育機関であるAMS（アメリカ・モンテッソーリ協会）、MACTE（モンテッソーリ教師教育認定評議会）より
正式に認可を取得した日本初の教師養成コースも設置し、「自立した子どもたちの育成」を目指し、
全国の幼児教育施設の教員養成や質の向上に寄与しています。
また、附属の教育施設『子どもの家』では、モンテッソーリ教育の実践を通して、より良い教育環境の研究を推進しています。
2024年に50回を迎えたIMETSフォーラムは、対面式の教員研修として先生方の課題解決を目指し、
話題性の高い講演と最新のICT活用を取り入れたワークショップを中心に開催しています。
もうひとつは、昨春よりスタートした文部科学省「全国教員研修プラットフォーム『Plant』」にコンテンツの提供を開始しました。
“特別支援”、“病弱教育”、“幼児教育”など、喫緊の課題を軸に計17本の幅広いテーマ内容となっています。
この2つを大きな柱とし、教育工学の知見や経験をもとに今後も良質な学びから先生方のアップデートを応援します。
学研教育総合研究所は、設立以来、学研グループの教育シンクタンクとして、
家庭・学校・地域の場において変化する「学びの価値・学びの姿」を見つめ、社内外に発信しています。
1980年代から続く「白書」シリーズは、
幼児、小学生、中学生、高校生を対象とする大規模調査です。
調査内容は好きな教科などの学習に関すること、
将来つきたい職業などの将来に関することなど多岐にわたっています。
これらの調査結果はテレビ、新聞等のメディアや企業の研究機関等でも取り上げられ、
時代とともに変化する子どもたちの「今」を伝えています。
2024年度には、小学生・中学生に加え、高校生調査を実施しました。
教科に関する調査のほか、「なりたい大人像」や「夢を叶えられると思うか」といった、
小学生から高校生までのライフステージにおける意識の変化を捉える項目を加えました。
また「現在、大きな不安だと感じていること」では、
1位は小中高校生ともに「巨大地震」、
2位は小中学生で「事件・犯罪（に巻き込まれる）」、高校生では「戦争」となり、社会への視野の拡がりが読み取れました。
また、社会の環境が変化していく現代において、学研が「成長と学び」をどう捉えているか、何を大切にしているかを社内で共有するため、
人の成長と学びの変化を可視化した学研版学びの地図、「学びマップ」の作成を進めてきました。
「学研の商品・サービスは、学ぶ人に寄りそう環境の一つである」「減点ではなく加点で学びを考えるのが学研である」
という視点に立ち、乳児期から100歳までの育ち・学びにおいて育まれていく能力や獲得したい力などをまとめています。
2023年に成人分の作成を終了、
2024年は0歳～小学生分までをWEB版として一般公開しました。
一般にはつかみづらい教育情報を親しみやすいデジタルコンテンツで公開したことが評価されて2024グッドデザイン賞を受賞しました。
「学びマップ」は変化する時代に合わせて随時アップデートしながら、
グループ理念である「すべての人が心ゆたかに生きる」ための「学び」を提供するバックボーンとして活用します。
国連で「子どもの権利条約」が採択されてから35年となる今年、2003年に表した「学研グループこども憲章」を見直しました。
学研グループ人権方針に則り、これまでの「学研グループこども憲章」の意図を十分にくみ取ったうえで、
子どもの権利条約、SDGsの観点、こども基本法、こども大綱などを視野に入れて検討し、
特に子どもの学ぶ権利を重視した4つの軸にまとめ直して「学研グループこども憲章」を改訂しました。
- 拡大
- ふろく展会場では、顕微鏡のふろくの巨大モニュメントがお出迎え。
学研科学創造研究所は、学研の科学コンテンツを財産として、
科学技術の振興ならびに科学技術や知識の普及を目指した活動を行っています。
「百聞は実験にしかず」の合言葉のもと、実験教室や実験ショーなど、
子どもから大人まで誰もが感動できる「科学する場」を提供し、
「クリエイティブに科学する心」を持つ人材の発掘や支援、育成を行っています。
2024年には杉並区の科学体験施設IMAGINUSにて
「百聞は実験にしかず！ 学研『科学と学習』ふろく展」の開催に全面協力いたしました。
かねてより進めていた、「ふろく」のデータベースを最大限に活用し、
多くの方にご覧いただける場となりました。
12月の恒例行事となっている学研ビル１階ロビーに設置されるクリスマスツリーでは、
「世界って広い！ ちがうって面白い！」をテーマに
科学ごころ満載のオーナメントを制作しました。
Gakkenこどもえんのお子さんはもちろんのこと、
来客の皆様にも楽しんでいただきました。
★印のあるものは、「学研カード」の利用金額の一部を、教育や医療に関する社会貢献を行う団体に寄付し、発展途上国の環境整備を支援したもの。
※2022年からのウクライナ支援活動については、こちらをごらんください。
品川区の地域貢献の一環として、学研ビルで打ち水を行いました。
Gakkenこどもえんの園児3０名のほか、グループ取締役も参加し、前日使ったプールの水を利用して水をまきました。
32.6度だった気温が打ち水により30.3度まで下がりました。
令和６年能登半島地震により被災された方々およびその関係者の皆様に心よりお見舞い申しあげます。
学研ホールディングスでは、学研本社ビルにおいて義援金を募り、日本赤十字社を通じて318,256円の寄付を行いました。
また、学研エデュケーショナルでは、小学生向けオンライン学習サービス『学研教室オンライン』『ことばパーク』の無償提供を実施、
Gakkenは、災害医療に関する電子書籍の特集を期間限定で無料公開したほか、電子書籍サービス『学研マナビスタライブラリー』を無料公開いたしました。
学研ココファンは、ご自宅の倒壊や、断水や停電などでお困りの高齢者の方々に、運営する高齢者住宅・施設への入居支援を行いました。
株主優待制度の一環として、NPO法人チャリティーサンタへの寄付を実施しています。
チャリティーサンタはさまざまな事情で体験格差を抱える子どもたちに本を届ける活動を行う団体です。
2025年2月に寄付金の贈呈式を行いました。
アイ・シー・ネットは、2022年7月から約3週間、ウクライナの隣国であるルーマニアとモルドバで
ウクライナ難民、特に子どもたちの教育環境を調査し、現地のニーズを把握しました。
調査中は、どんなところに支援が行き届いていないか確認するとともに、
孤児の宿泊施設の改修や、調理室の雨漏りの修理など緊急性の高いニーズには、即断し現地で支援を行いました。
現地のニーズを確認した上で、いくつかの支援を具体化していきました。
特に大きな取り組みの一つは、近隣の国に避難している子どもたちが、ウクライナ語で学べる機会が少ないという現状に対し、
母親たちにより実施されている補習校を支援する取り組みです。
学研エデュケーショナルの教材をもとにウクライナ語版を作成し、子どもたちが学べる環境を支援しました。
Gakkenは、現地と、日本に避難された子どもたちに、ウクライナ語版Play Smart（幼児向けワーク）を配布。
どんなときも学びを止めてはいけない、という考えのもと、支援を進めています。
学研ビルでは、年末に恒例のクリスマスツリーの飾りつけと合わせて
従業員向けの募金活動を実施し、従業員が世界に目を向けるきっかけづくりにもなりました。
「ウクライナ教育支援プロジェクト」の一環であるクラウドファンディング「子どもたちの学びを止めるな。ウクライナへ電子黒板を。」は、
2023年11月に、クラウドファンディングサービス「READYFOR」でスタート。
学研グループ各社からも総額424.5万円の寄付を行い、632万円の支援金が集まりました。
支援金で６台の電子黒板を購入し、ウクライナ・ブチャ市近郊の園・学校へお届けいたしました。
