金融安定理事会（FSB）により設置された
気候関連財務情報開示タスクフォース
（The Task Force on Climate-related Financial Disclosures「TCFD」）
の提言に、学研グループは、2022年8月に賛同を表明しました。
FTSE Blossom Japan Indexシリーズは、ロンドン証券取引所グループ傘下の
FTSE Russell社が設計した世界的なESG投資指数です。
「FTSE Blossom Japan Index」は、
環境、社会、ガバナンス(ESG)の対応に優れた日本企業のパフォーマンスを
反映するインデックスです。
2024年12月、学研ホールディングスは、この構成銘柄に初めて選定されました。
「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」は、各セクターにおいて相対的に、
環境、社会、ガバナンス(ESG)の対応に優れた日本企業のパフォーマンスを
反映するインデックスです。
学研ホールディングスは、2024年7月にこの構成銘柄に初めて選定され、
以降、継続選定されています。
日本取引所グループとS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが共同開発した環境株式指数です。
TOPIX構成銘柄を対象範囲とし、
環境情報の開示状況、炭素効率性（売上高当たりの炭素排出量）の水準に着目して、
構成銘柄のウエイトを決定しています。
CDPは、ロンドンに本部を置く国際的な非営利団体で、機関投資家と連携し、企業や都市に
気候変動、水、森林に関する戦略やデータの開示を求め、回答に基づく分析・評価を行い、
機関投資家などに結果を開示しています。
気候変動に対する取り組みを8段階（A、A-、B、B-、C、C-、D、D-）で評価しています。
学研グループはCDP2024気候変動において、上位から３番目の「Bスコア」に認定されました。
これは自社の環境リスクや影響について把握、行動していることを示しています。
今後も気候関連対応の取り組みの強化ならびに開示充実に向けて取り組んでいきます。
健康経営優良法人とは、経済産業省と日本健康会議が共同で実施している、
地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、
特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度です。
株式会社学研ホールディングス、学研ココファン・ナーサリーなど10社が「健康経営優良法人2025(大規模法人部門)」に、
株式会社文理が「健康経営優良法人2025（中小企業法人部門ブライト500）」、
株式会社学研メディカルサポートが「健康経営優良法人2025（中小規模法人部門）」に、それぞれ認定されました。
次世代育成支援対策推進法に基づき、一般事業主行動計画を策定した企業のうち、
計画に定めた目標を達成し、一定の基準を満たした企業は、
申請を行うことによって「子育てサポート企業」として、厚生労働大臣の認定（くるみん認定）を受けることができます。
学研グループでは、図のように5社が認定を受けています。
引き続き、多様な属性や価値観を持った社員一人ひとりが活躍できるよう取り組みます。
女性の職業生活における活躍の推進に関する、
女性活躍推進法（2016年4月施行）に基づく認定制度で、
一定の基準を満たし、女性活躍推進に関する状況などが優良な企業に発行される認定マークです。
学研グループでは、アイ・シー・ネット株式会社と株式会社地球の歩き方社が取得しています。
学研スマイルハートフルは、これまで取り組んできた
「障がい者雇用の創出」
「障がい者が働きやすい職場環境づくり」
「キャリアアップを支援するための研修機会の提供」
などが評価され、2022年7月厚生労働省の
「障害者雇用に関する優良な中小事業主に対する認定制度（もにす認定制度）」で
優良な事業主として認定されました。