学研グループでは、従業員一人ひとりとその家族のさらなる健康保持・増進のため、2020年9月に「健康経営宣言」を制定いたしました。健康経営推進最高責任者のもと、「人生100年時代」に見合った健康経営を積極的に推進してまいります。
学研グループは、「すべての人が心ゆたかに生きることを願い今日の感動・満足・安心と明日への夢・希望を提供します」というグループ理念に基づき、事業を発展させてまいりました。
このグループ理念の下に働くすべての従業員一人ひとりが、まず「健康」で「心ゆたかに生きること」こそが、事業の基盤であり不可欠な事だと考えています。
これまで取り組んできた健康保持・増進活動をさらに発展させ、従業員とその家族が心身ともに活き活きと健康で安心して過ごせるよう、会社・従業員・健康保険組合が一体となって健康経営を積極的に推進することを宣言いたします。
健康経営を通じて、従業員が創造性を最大限に発揮し、各事業を発展させることで、「教育」「医療福祉」のリーディングカンパニーとして、持続可能な社会の発展に貢献してまいります。
株式会社学研ホールディングス代表取締役社長 宮原博昭
株式会社学研ホールディングスなど学研グループ8社が「健康経営優良法人2023」に認定されました。株式会社学研ホールディングス・株式会社学研塾ホールディングス・株式会社Gakken・株式会社学研ステイフル・株式会社地球の歩き方・株式会社学研プロダクツサポートの6社が「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」に（6社合同での申請）、株式会社文理・株式会社学研メディカルサポートが「健康経営優良法人2023（中小規模法人部門）」にそれぞれ認定されました。
うち、株式会社文理は中小規模法人部門で調査結果上位500法人のみに認定される「ブライト500」での評価をいただいています。
健康経営推進事務局を設置し、会社と健康保険組合が一体となって、従業員の健康保持・増進活動を展開しています。
私たちは、健康経営実施により、心身ともに健康で働きがいを持って活き活きと働く従業員を増やすとともに、一人ひとりの個性・強みを活かす柔軟な働き方を実現することで、多様な価値観を組織の力に変え創造性を発揮することのできる職場環境を目指します。それにより、「ウェルビーイング」を実現し、「持続的な企業価値の向上」を達成したいと考えます。
健康診断の実施は、従業員の健康維持と疾病予防のために欠かせないと考え、積極的に各種健診の実施と受診促進を行っています。
定期健康診断はもちろん、35歳以上の生活習慣病健診、人間ドック受診や女性検診は学研健康保険組合の費用補助があり、会社も健保と共同で積極的な受診促進を実施しています。
定期健康診断結果において、血圧・糖尿病検査値・脂質など一定の検査値以上の従業員に対し、保健指導を実施しています。また、受診勧奨や通院治療の継続を確認することで、従業員の重症化予防にも取り組んでいます。
さらに、健保組合が40歳以上の対象者に実施している特定保健指導の実施率アップにも積極的に協力し、従業員のメタボリックシンドローム予防や生活習慣の改善に取り組んでいます。
【女性検診】
女性特有のがんや疾病の早期発見のため実施している「女性検診（学研健保保健事業として費用補助）」を推奨し、勤務時間内に受けられる制度として、積極的に受診促進を行っています。社員が受診しやすい環境づくりをしています。
【セミナー実施】
女性従業員が心身ともに健康でいられる職場、そして周囲がそれを理解できる環境を目指して、丸の内の森レディースクリニックの宋美玄先生をお招きし「働く女性のヘルスリテラシー向上セミナー」を開催しました。「ビジネスパーソンなら知っておきたい！女性ホルモンと生理のトリセツ」「キャリア形成にも役立つ！男女更年期のトリセツ」をテーマとし計2回開催しました。参加者は累計で400人（うち男性40％、管理職38％）。職場の人たちへの理解が深まり、より良い働き方を考えるきっかけとなりました。
テーマ：
「ビジネスパーソンなら知っておきたい！ 女性ホルモンと生理のトリセツ」（2021年6月25日開催）
「キャリア形成にも役立つ！ 男女更年期のトリセツ」（2021年9月16日開催）
【インフルエンザ】
2022年11月28日に、学研グループの感染症予防対策として、学研東京本社ビルにてインフルエンザ集団予防接種を実施しました。健康経営推進事務局主催のもと、学研ビル内の全従業員を対象に合計608名が接種を受けました。
従業員の受動喫煙防止のため、2018年より、学研東京本社ビル敷地内の完全禁煙を実施しました。その後も、ビル敷地内の完全禁煙を全国の事業所へと拡大させています。一部の会社で導入している従業員の福利厚生制度「カフェテリアプラン）には禁煙の取り組みへの費用補助があるほか、学研健康保険組合では、保健事業として、オンラインによる遠隔禁煙支援プログラムを無償提供しており、アプリや禁煙補助薬を用いながら、カウンセラーがマンツーマンでサポートして卒煙へと導くサービスがあるなど、グループ内にて従業員や家族が無理なく禁煙できるような様々な取り組みを実施しています。
喫煙率：2019年度17.8％ 2022年度13.1％
（データは学研ホールディングス・学研塾ホールディングス・Gakken・学研エデュケーショナル・学研メソッド・学研プロダクツサポート・学研ステイフル・地球の歩き方・学研ロジスティクス・Gakken LEAPの10社）
【ウォーキングイベント】
コロナ禍での外出機会減+在宅ワーク増の中、従業員の運動不足解消と健康増進を目的としたウォーキングイベント『GakkenWALK』を年2回実施しています。ウォーキングアプリを導入し、表彰やゴールド集めのしかけもあり社員からも好評です。場所や時間を問わないイベントは、日本全国の学研グループ従業員をつなげ、お互いを意識しながら切磋琢磨し合う環境づくりとともに、部署や会社の垣根を超え共通の話題ができ、コミュニケーションの活性化にもつながっています。今後はよりいっそう従業員の運動習慣の定着に繋げてまいります。
運動習慣比率：2019年度20.8％ 2022年度23.8％
（データは学研ホールディングス・学研塾ホールディングス・Gakken・学研エデュケーショナル・学研メソッド・学研プロダクツサポート・学研ステイフル・地球の歩き方・学研ロジスティクス・Gakken LEAPの10社）
【野菜を食べようキャンペーン】
普段より意識して野菜摂取をすることを目的に2022年7月19日～7月31日で「野菜を食べようキャンペーン」を実施しました。
学研ホールディングスは農林水産省が実施する「野菜を食べようプロジェクト」に賛同し、“野菜サポーター” に登録しています！
【がん予防セミナー】
従業員のヘルスリテラシー向上の一環として、がん予防の基礎知識セミナーを継続的に開催しています。2022年8月は食道がん・胃がんの内視鏡診断、治療を専門とする先生に“がん”の総論的なお話を通して“がん”から身を守る方法について分かりやすくレクチャーいただきました。また2023年8月には、食道外科がご専門の先生を講師としてお招きし、食道・胃・大腸がんに関する予防と早期発見の重要性についてお話いただきました。
セミナーで使われた資料や動画の閲覧は学研グループの従業員だけではなく、ご家族の視聴も可能としています。結果として従業員の意識変化につながっており、2022年8月のセミナーでは、終了後のアンケート結果において、がん検診受診に関する意識変化率は89%、生活習慣の改善に関する意識変化率は86%でした。
テーマ：
「“がん”の話～がんから身を守る方法を教えます！～」（2022年8月26日開催）
平澤俊明先生（がん研有明病院）
学研ホールディングスは厚生労働省が推進する『がん対策推進企業アクション』に賛同し、推進パートナーとして参画しています！
※がん対策推進企業アクションの役割
職域におけるがん検診受診率向上を企業連携で推進していくことで、“ がん”と前向きに取り組む社会気運を醸成。企業が率先して「がん検診受診」の大切さを呼びかけることにより、受診率50％以上をめざします。
【睡眠課題解決Eラーニング】
学研グループ産業医の大里厚産業医監修のもと、「睡眠」に関するE-ラーニングを作成し、グループの全社員に受講展開しました。このE-ラーニングでは、睡眠不足による作業能力の低下についてふれ、起床後18時間を経過すると飲酒運転レベルの作業能力となる事を伝え、睡眠の重要性を理解してもらうと共に、よい睡眠を得るための行動改善についても具体的にアドバイスしました。従業員がよい睡眠をとれるようになることは、元気な身体づくりに欠かせないことであり、活き活きと働くためにも欠かせない事と考えています。
2021年より、新職業性ストレス簡易調査票（短縮80項目版）を含む内容で実施することで、職場の環境要因をより細かく見ることができるようになりました。
新職業性ストレス調査票では仕事の負担に関する尺度が増えて、①作業資源（仕事の意義、役割明確さ、成長の機会など）②部署資源（仕事の報酬、上司のリーダーシップなど）③事業場資源（経営層との信頼関係、人事評価の公正さ、個人の尊重など）の項目が加わり、大きく3つの側面でも分析することができるようになっています。
そのほか、いきいきアウトカム（ワーク・エンゲージメント、職場の一体感）、職場のハラスメント、満足度についても測定ができ、より多角的な分析のもと、職場環境の改善に活用していきます。
2022年からは、各社の経営層・人事担当取締役に対して報告会を実施し、結果の理解を促進するとともに、具体的なアクションプランを考えるワークショップも開催しています。
参加会社数：20社（40事業所）、対象人数：2062人、受検率：87.1％
2023年２月末から３月初めにかけて、学研グループ従業員を対象に第２回エンゲージメントサーベイを実施しました（回答率64.6%）。エンゲージメントサーベイを行った目的は、①従業員との対話による信頼関係づくり、②従業員意識の現状把握と課題抽出、③感覚ではなく、数値による定量的な把握、④外部発信への適宜利用の4つです。結果、エンゲージメントに影響を与える改善効果の高い体験として「上司との関係」「自分自身の仕事内容」「意見を聞いてもらえる職場雰囲気」が挙がりました。これらについては、 対話型・双方向型のコミュニケーションの改善をしていかなければならない課題だと捉えています。
2022年からは、各社の経営層・人事担当取締役に対して報告会を実施し、結果の理解を促進するとともに、具体的なアクションプランを考えるワークショップも開催しています。
休職から復職までの支援プログラムを、産業医と相談しながら策定しました。復職の流れをルール化することで、迅速かつ的確に復帰支援を実施することが可能となりました。従業員が円滑に職場に復帰し、業務継続ができる環境を整えることで、安心して療養に専念できるようになりました。
毎年夏の恒例イベントとして行われている「Gakkenファミリーデー」。学研グループで働く従業員やご家族に感謝の意を伝える場とし、夏休みの思い出づくり、家族・従業員間のさらなるコミュニケーション促進として行っております。2023年のファミリーデーは、リアル・オンラインで開催しました。リアルでの開催は4年ぶりとなりました。リアルでは「はじめての英会話体験！」「ニューブロックプレイランド」「介護のお仕事体験」などを行い、オンラインではVRの世界で簡単な英語を使ったクイズに挑戦してもらいました。どちらも学研ならではの内容で、子どもたちが楽しく参加する様子が見られました。
2021年10月より、学研東京本社ビルにてリニューアル開設した健康管理室では、健康管理の新たな拠点として、日々の健康状態をチェックするための自動血圧計を常設しました。
従業員の自主的な健康管理を維持するために、健康診断の結果、特に健康の保持に努める必要がある従業員に対し、保健師による保健指導を実施しています。
産業医と保健師が協力し、今後、より一層、従業員の健康面をサポートしてまいります。また、体調に不安のある際は、一人で抱えることなく、保健師へ健康相談できるよう、より充実した健康管理体制を構築してまいります。
2022年3月より、学研ホールディングス他16社に、勤怠管理業務の効率化、従業員の労働時間を把握することを目的に「OBIC7 就業情報システム」を導入しました。（学研ココファングループは既に導入済）このシステム導入により、さまざまな就業スタイル、複雑な勤務形態に柔軟に対応することができるようになりました。また、産業医だよりで長時間労働の弊害を周知し、ノー残業デーを設けたり、20時を過ぎる残業は原則禁止とするなど、残業対策も徹底することで長時間労働の抑制・予防にもつながっています。
◆平均月間総労働時間 2022年：161時間
◆法定外労働月45時間越え人数 2022年：232人
（データは学研ホールディングス・学研塾ホールディングス・Gakken・学研エデュケーショナル・学研メソッド・学研プロダクツサポート・学研ステイフル・地球の歩き方・学研ロジスティクス・Gakken LEAPの10社）
労働基準法の改正により、2019年4月から、年10日以上の年次有給休暇が付与される労働者（管理監督者を含む）に対して、年次有給休暇の日数のうち年5日については、使用者が時季を指定して取得させることが義務付けられました。
学研グループの中には、4月～10月には有給休暇の5日取得義務化に加え、有給休暇によるスケジュール調整をしやすくするために、計画年休を導入している会社もあります。
また、一部のグループ会社では、有給休暇の取得推進策「バースデー休暇」を設定しています。これは、従業員ご本人の誕生日は勿論のこと、ご家族やパートナー、大切な方の誕生日に休暇を取り、ひとときを過ごしていただこうというものです。誕生日の月内であれば当日でなくても取得可能です。年次有給休暇取得扱いとなりますが、バースデー休暇を設けることにより、休暇を取得するきっかけ作りとワークライフバランスの調和を提案しております。
◆有給所得率 2022年：59.6％
（データは学研ホールディングス・学研塾ホールディングス・Gakken・学研エデュケーショナル・学研メソッド・学研プロダクツサポート・学研ステイフル・地球の歩き方・学研ロジスティクス・Gakken LEAPの10社）
「働き方改革」や「テレワーク」を意識し、ノートPCの標準化、オンラインミーティングツールの導入を進めました。また、スマートフォンからの内線・外線発着信を行うことで、テレワーク時の業務も円滑に遂行できます。本社ビル内では一部フロアでフリーアドレス化が進み、出社時に座席のQRコードをスマートフォンで読み込むことで、各自の日毎の座席をPC上または社内の大型画面で把握できています。
学研グループでは、子育てサポート企業・女性活躍企業の証である「くるみんマーク」「えるぼしマーク」の取得を推進しています。現在、「くるみんマーク」は7社、「えるぼしマーク」は1社で認定を受けており、さらに数社が近々の取得を目標に取り組んでいます。
育児休業については男性の取得も進んでおり、今後も仕事と子育て・介護の両立支援を進めていきます。
（データは学研ホールディングス・学研塾ホールディングス・学研エデュケーショナル・学研プラス・学研メディカル秀潤社・学研ステイフル・学研教育みらい・学研プロダクツサポートの8社）
「健康経営」「生活習慣病」「自己保健義務」をテーマとしたEラーニングをグループ全社員対象に実施しました。「健康経営とはなにか」を学ぶことで「自らの健康について振り返るきっかけ」づくりとなりました。また、職場の安全と健康を確保するために、会社による安全配慮義務と従業員による自己保健義務の履行が大変重要となることを改めて確認し、自身の健康管理の意識を高めることへと繋がっています。
2022年度受講率：100％ 対象：グループ従業員
管理職向けラインケア研修は、不調者を生まない職場づくりを組織として対応できることを目標として、2021年から実施しています。初年度は産業医が講師となり、テーマ"職場におけるメンタルヘルス"をテーマとして、学研ビルに在籍する143名が受講しました。2回目となる2022年は、産業医からのアドバイスを受け、「傾聴」を重点課題として選定いたしました。対象者も学研グループ全体の管理職層に広く呼びかけ、講師も外部から専門家を招き、「メンタルヘルスマネジメントと傾聴トレーニング」をテーマに実施し、34社から370名が受講しました。今後も、継続課題としてラインケア研修を展開してまいります。