株式会社学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社学研ビジネスブレインズ（東京・品川／代表取締役社長：宮田晃）のグループ会社である株式会社Mentor For（東京・品川／代表取締役CEO：池原真佐子）は、自社プログラム「Mentor For」が、厚生労働省後援 日本の人事部「HRアワード2026」（主催：「HRアワード」運営委員会）のプロフェッショナル部門に入賞したことをお知らせいたします。
2026年7月13日（月）より、「HRアワード」公式サイトにて最優秀賞・優秀賞候補を選出する投票受付が始まりました。
●入賞の詳細：https://jinjibu.jp/hr-award/prize.php#prize3
人・組織に関する取り組みを対象にした表彰制度。優れた取り組みを表彰することによって人事パーソンに新たな知見やノウハウを共有し、全国の企業の発展につなげていくことを目指しています。最優秀賞・優秀賞は、全国の『日本の人事部』正会員による投票で決定。本年で15回目を迎え、公正な運営方法と人事パーソンが選考に携わる納得感から、HR関連で最も権威ある賞として、多くの人事に支持されています。
●「HRアワード」公式サイト：https://jinjibu.jp/hr-award/
厚生労働省「平成30年版 労働経済の分析」によると、役職に就いていない職員や係長・主任クラスの社員のうち、管理職への昇進を希望しない人は6割を超えています。理由としては「責任が重くなる」「長時間労働になる」に加え、「部下を管理・指導できる自信がない」という声も多く挙げられています。
また、内閣府「令和5年版男女共同参画白書」では、女性が管理職になりにくい理由として「ロールモデルがいない」が38.1％で最多となっており、社内に相談できる同じ立場の存在の不足が、性別を問わず管理職就任への心理的ハードルになっていることがうかがえます。
さらに、厚生労働省「令和7年版 労働経済の分析」では、企業の人手不足が深刻な職種として、現場の技能職、営業・販売・サービス職に続き「マネジメント層」が挙げられており、管理職の担い手不足が現場レベルの課題として顕在化しつつあることがうかがえます。Mentor Forは、こうした「マネジメントの孤独」を解消する社外メンターによる伴走支援を通じて、この課題に取り組んでいます。
「Mentor For」は、自社スクールを修了し選抜された約180名の社外メンターが、管理職一人ひとりに月1回×6ヶ月以上のペースで伴走するプログラムです。社内では話しにくい孤独や悩みの壁打ちにとどまらず、社外ならではの多様な視点と豊富なマネジメント経験を共有することで、メンティ（メンターから助言や指導を受ける人）の成長を後押しします。
さらに、社外メンターを経験した管理職プールから次世代の社内メンターを選抜・育成し、制度の内製化までを一気通貫で支援する点も特徴です。組織内に部署横断・階層横断の「斜めの支援関係」が形成され、先輩管理職の知見が組織の資産として蓄積されていきます。
これまでに200社以上で導入され、プログラム開始から2ヶ月以上経過した受講者の7割が、昇進・昇格などのキャリアアップを実現。「自社での活躍・成長イメージ」のスコアも5点満点中3.44から4.02へ向上するなど、具体的な行動変容につながっています。
「Mentor For」を応援いただける方は、ぜひご投票ください。
●投票はこちら：https://jinjibu.jp/gfrm/eventEnquete/award-26-0001/form/
●HR入賞記念セミナー詳細：http://mentorfor.jp/seminar_event/seminar-20260722
Mentor Forは、社会・組織のDE&I（ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン）を推進し、人と組織の成長に伴走することをミッションに、ロールモデル人材を「社外メンター」として育成し、女性をはじめとした多様な管理職・候補者へマッチングするサービスを提供しています。また、社内リソース・知見の活用を踏まえた社内メンター育成・制度運用支援、DE&Iコンサルテーション、研修・講演などをワンストップで支援。2026年には株式会社学研ホールディングスのグループ会社、株式会社学研ビジネスブレインズ（旧TOASU、2026年7月1日社名変更）のグループ会社として参画し、人的資本経営・女性活躍推進に向けた支援基盤を強化しています。
●設立：2014年9月（メンター事業は2018年から）／代表取締役CEO：池原 真佐子
●所在地：〒141-0001 東京都品川区北品川5丁目5－15 大崎ブライトコア411
●グループ：株式会社学研ビジネスブレインズ（株式会社学研ホールディングスのグループ会社）
●事業内容：メンター育成、社外メンターマッチング、社内メンター制度構築支援、DE&I推進コンサルティング、研修・講演
1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社。教育分野では、「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、「科学」と「学習」に代表される学習教材の出版コンテンツ事業、教科書・保育用品など園・学校事業を、医療福祉分野では、サービス付き高齢者向け住宅事業や認知症グループホーム事業、保育園・学童などの子育て支援事業を展開。グローバル150か国以上で教育・医療福祉に関わる活動を行っています。2023年11月、新たに掲げた大志（Aspiration）「人の可能性をどこまでも追求する会社へ」の実現を目指し、子どもから学生、社会人、シニアまで、あらゆる世代の好奇心に寄り添い、すべての人の挑戦を応援する企業として、人と社会の可能性の拡大に貢献してまいります。2025年9月期売上高1,991億円、連結子会社82社。東京証券取引所プライム市場上場（証券コード：9470）。